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皆さんの情報収集の方法は?無料情報と有料情報という問題

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皆さんはどのように情報を収集していますか。世の中には無料の情報と有料の情報があふれています。無料の情報でも十分役に立つことも多いですが、noteなどで有料の情報を買ってみようと思うこともあるのではないでしょうか。

私自身は有料情報も買っているし、本も購入しているので、情報にお金を払うことに躊躇はないのですが、問題は売る側がやたらに無料情報を批判している場合があることです。今回は無料情報と有料情報について考えたいと思います。

 

無料情報はダメ?

思わず「なるほど」と思ってしまいましたね。確かに高く情報を売っている人はこうした怒りを見せることがあります。某脱社畜界隈の方などは有料情報に拘っていますね。でもそんなに売れないとは思うのですが、どんどん単価を上げていっています。

今はどうなっているのか分からないのですが、サロンや塾もこうした有料の情報を販売するので、「ちょっと高いよね」と言っただけで、怒りだす人も多いです。しかし、教材を有料で販売している人でも無料情報も良いですよという人もいます。

むしろ最初は無料でも良いと言います。確かにどの情報が正しいのか分からない段階で有料情報を買っても、それが正しいのかどうか分からないですよね。まずは無料情報をいろいろ試してみるのが、一番良いと思います。 

有料情報にもとんでもないものがある

さて無料情報にもダメなものはたくさんあります。所詮無料だからといいかげんなものも多いです。では有料だと信用できるのかということですよね。有料でも信用できないんですよ、全く。

かなりひどい内容の有料情報もあります。私は投資もしていたことがあるので、情報商材も買ったことがありますが、これもまたひどいものがあるわけです。コピペばかりの情報商材なわけです。情報商材もnoteも買ってみないと分からないし、返品もできません。

それでこうした問題はトラブルにもなっていて、消費者相談も増えています。特に稼げる系の被害が多いです。

都内での「情報商材」に関する消費生活相談は、18年度は1304件あった。14年度の260件から急増した。3割近くがSNSをきっかけに消費者が購入してしまったケースで、この比率も年々上昇している。

相談者は40~50代と20代が多い。副業を後押しする企業が増えていることもあり「SNSで小遣い稼ぎができないか探す人が増え、被害に遭いやすくなっている」(都消費生活総合センター)。小出しに、徐々に金額を引き上げて売りつけてくるため、被害額が50万円前後に達した相談が多かった。

「情報商材」トラブル、4年で5倍に 都内での相談 :日本経済新聞

世の中、そんなに簡単に稼ぐことはできないわけで、皆さん楽に稼ぎたいんですよね。

こうした意識に付け込んで高額の情報商材を売るビジネスが出てきているわけです。特にツイッターはそういう人がいるので、注意が必要です。でもツイッター上で見ると良い人に見えるんですよね。

それで本人たちは騙しているという感覚も無くて、本当にいい情報だと思っているところもあるようです。本当に困った感じになっています。そして最後は自己責任だというわけです。でも自己責任で片付けられるなら何でも自己責任になりますよね。

 

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情報に関する目利きが職業として成立する予感

そうは言ってもですね、正しい情報を見分けるというのはかなり難しいわけです。先ほども述べたように、特にネット上ではその真偽のほどが見分けられないわけです。私も「この人は良い人かな」と思った人が、調べていくととんでもない人だったということがありました。

それで私も含め、情報を選ぶことがかなり大変になってきていると思うんです。ひとつの選び方としてはみんなが選んでいるものを選ぶというものですが、みんなが選んでいるから正しいとは言えないのが今の世の中です。

そうなってくると情報に関する目利きが登場するんだと思うんですよね。今でも口コミなどありますが、企業からお金を貰って、口コミを管理していることもあって、その情報が信じられるのか分かりません。

そんな中で口コミではなく、情報の目利き屋さんが出てきそうなんですよね。今、いるんですよ、もちろん。それ以上に出てきて、職業のようになるのではないかと思っているわけです。でもそういう人もどこまで公平中立でいられるかは分からないですが…。

まとめ

情報は無料か有料かで真偽が分かるというものではないので、とても難しいんですよね。口コミも信者がつけているなんてこともあって、どの情報が正しいのかなかなか見抜くことはできません。統計不正なんてものもありまして、国も嘘を付く時代です。

私たちは自分で真偽を見抜く必要がありますが、それも限界があるのは間違いありません。そのため、信頼できる人を見つけておいて、その人がこの情報をどう判断しているかというものさしが必要になってきます。

そうした人が今後たくさん登場して、ひとつの職業になっていくのかもしれません。ただ企業からお金をもらうことも考えられるので、どこまで中立でいられるのかは分からないのですが…。